こんにちは。

2016年4月の熊本地震の発生からもう1年と3カ月ほどが経過しました。

熊本地震ではたくさんの企業が被災し、企業の事務所店舗、工場などに被害を受けましたが、はかなりの企業が時期の差はあれども復旧を進め現在では営業を再開しているところが多くなりました。

さて、先日、災害等に備えたBCP対策という記事を書きましたが、今回は、DRについて書いてみたいと思います。

DRとは

DRとはDisaster Recovery(ディザスタリカバリ)の略で日本語に訳すと「災害復旧」のという意味になります。

具体的には火災や風水害、地震などの自然災害などで被害を受けたシステムを復旧・修復することで、そのための備えとなる機器やシステム、体制までを指し、いかに効率よく迅速にシステムを復旧するかという点からシステム停止による利益の損失を最小限に抑える事を目的とするものです。

DR対策を行うに当たって検討ずべき点

DR対策を行うにあたって検討すべき点としては次の3点があります。

①保護対象(データの種類、容量)を明確にする。

②復旧要件(RTO:目標復旧時間/RPO:目標復旧時点)を明確にする。

③DR対策にかけられる予算を明確にする。

DR対策として行うこと

①~③を検討した結果をもとに、DR対策として、

(1)バックアップデータの遠隔地保管のみ行う

のか、

(2)サイト間切替まで行う

のか(行う場合の方法)を判断することになります。

現時点で何もDR対策を行っていない場合、サイト間切替まで行うのはハードルが高過ぎますので、まずは最低限の対策として、バックアップデータの遠隔地保管を実現するのが現実的だと考えます。

また、すでにバックアップデータの遠隔地保管まで実現している場合は、サイト間切替の実現へとステップを進める、

サイト間切替まで実現している場合は、以下に効率よく迅速に復旧するかという点からの対策を進めればよいでしょう。

万が一に備える

昨年末には糸魚川市で大規模な火災が発生しました。また、冒頭に挙げた熊本地震のような大きな地震が日本では数年おきに発生し、被害想定では東日本大震災を超える南海トラフ巨大地震も発生が近づいていると言われています。また局所的ではありますが、台風、竜巻などの風の被害やゲリラ豪雨などの大雨による被害に至ってはほぼ毎年のように発生しています。

しかし、事前にこういった災害に備えておくことは必要だいうことは理解はしていても、実際に準備するには手間もコストもかかります。

そのため企業における具体的なDR対策は遅れている現状がありますが、最近は仮想化技術やクラウドを活用した手軽に導入でき比較的安価なDRサービスやソリューションが登場してきていますので、万が一に備えてDR対策を検討されてはいかがでしょうか?